不動産経済研究所の調査によると、３月の首都圏新築マンションの契約率は82.8％で前年を大幅に上回る結果となった。
10年に入ってからはマンション市況に回復の兆しが表れており、１月、２月とも好調ラインの「契約率70％」を超えていた（１月＝70.3％、２月＝70.7％）。更に今回は上昇し、07年３月以来の80％超えとなった。東京エリアを中心とした新規の大型物件の好調ぶりが後押しした。
同研究所では、「この数字から、市況は反転したとすぐに判断することはできないが、明るい話題であることに間違いはない」としている。